オートキャンプの発展

　1986年(昭和61年)に始まったバブル経済は1991年(平成3年)に崩壊し、その象徴とも言うべきリゾートブームが終焉すると、レジャーの形態も金銭消費型から時間消費型に移行していきました。人々は物の豊かさよりも心の豊かさを重視するようになり、自己実現としての余暇活動を求めるようになったのです。

　このような背景のもと1990年代前半に空前のアウトドアブームが起きました。余暇時間の拡大と健康志向や自然志向の高まりに後押しされて、ハイキング、登山、釣りなどのアウトドアレジャーを楽しむ人が急速に増えていきました。

　なかでもオートキャンプは爆発的なブームを迎えました。キャンプ用具はアウトドア専門店だけでなく、ホームセンターや近所のスーパーでも販売され、誰でも手軽にオートキャンプに参加できるようになりました。テントもそれまでは家の形をしたロッジ型が普通でしたが、1990年代に入ると簡単に持ち運びできて設営も楽なドーム型テントが登場し、急速にシェアを伸ばして1994年(平成6年)にロッジ型を追い抜きました。

　自動車メーカーもバラエティーに富んだRVを生産し、RVの新車販売は1994年(平成6年)に100万台、1997年(平成9年)には200万台を突破して国産車の45％を占めるに至りました。さらに翌1998年(平成10年)にはRVが新車販売に占める割合は5割を超えました。キャンパーの増加に伴い、キャンピングカーの販売台数も増えていきました。国産メーカーや輸入ディーラーが新たに参入して、1994年(平成6年)に日本RV協会､1996年(平成8年)に日本RV輸入協会が設立されました。

　アウトドア関係の雑誌も数多く出版され、従来からあった『アウトドア』(山と渓谷）や『BE-PAL』(小学館)に加えて、『ガルヴィ』（実業之日本社)、『オートキャンパー』（八重洲出版)､『キャンプCARガイド』（芸文社)などオートキャンプ専門誌が続々と創刊されました。また90年代後半からはインターネットでも情報が発信されるようになりました。

　このような状況に鑑みて、1992年(平成4年)に『レジャー白書』(余暇開発センター)の調査項目に初めて「オートキャンプ」が採用されました。調査の結果、最もやってみたいレジャー（潜在需要）としてオートキャンプが海外旅行、国内旅行に次いで3位にランクされました。これはオートキャンプが国民的なレジャーとして広がっていることを客観的なデータで示したものであり、国や地方自治体など公的機関がキャンプ場建設に乗り出す大きなきっかけとなりました。

　全国の地方自治体が次々と高規格のオートキャンプ場を建設するのに並んで、国も｢オートリゾート滝野｣(北海道､1994年)、｢ホッ!とステイまんのう｣(香川県、1998年)､｢備北オートビレッジ｣(広島県、1999年)を開設しました。

　90年代はオートキャンプのビッグイベントも相次ぎ、1994年(平成6年)4月29日から5月8日まで日本で2度目となる第55回FICC世界大会が島根県浜田市にある石見浜海浜公園で開催されました。開会式に秋篠宮ご夫妻が出席したこの大会には世界20ヵ国から約1200人が参加しました。

　1997年(平成9年)には10月に日本で初めてのアジア・パシフィック大会が群馬県スウィート・グラスで開催され、アジア、ヨーロッパ、アメリカ、オセアニアの４大陸10カ国から約700人が参加しました。

　オートキャンプブームが頂点に達した1996年(平成8年)にはオートキャンプ人口が1580万人となり、全国のオートキャンプ場の数は1000ヶ所を越えました。これに呼応してキャンプ用品市場は760億円（輸入金額ベース）という空前の規模に達しました。

　しかし翌年の1997年(平成9年)にはブームの沈静化により、オートキャンプ人口は1375万人と前年に比べ200万人も減少しました。それ以降もオートキャンプ人口の減少は止まりませんでした。キャンプ用品の市場が急速に縮小し、多くのアウトドア雑誌は廃刊に追い込まれました。このような状況下で大部分のオートキャンプ場は慢性的な赤字経営に陥りました。